瓦・スレート波板のCADデータ

65e17f1e 6ff6 45bc 834f e91c5c4771f5 - 瓦・スレート波板のCADデータ 建材・住宅設備 CADデータ

瓦、スレート波板のCADフリーデータです。
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瓦のCADデータ

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株式会社 丸惣

株式会社 丸惣
石州瓦の製品カタログが、ダウンロードできます。

株式会社 鶴弥

株式会社 鶴弥
三州瓦の製品カタログ、技術資料が、ダウンロードできます。

丸栄陶業 株式会社

丸栄陶業 株式会社
三州瓦の、製品カタログが、ダウンロードできます。

瓦Web

瓦Web
愛知県陶器瓦工業組合が運営しているサイトです。三州瓦のCADデータが提供されています。

瓦 cad-data.com

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瓦 図面 Google

瓦 図面 Google
瓦の図面、写真、イラストが、見れます。検索から多数のアイテムを表示できます。陶器瓦は、粘土を瓦の形にかたどり、釉薬をかけて、高温で焼き上げた瓦です。いぶし瓦は、粘土を瓦の形にり、何もかけずに焼き、燻化工程でむし焼きし、表面処理で塗装をした瓦です。

スレート波板のCADデータ

スレート波板 CADデータについては、淀川製鋼所、株式会社 三邦、津熊鋼建 株式会社、スレート cad-data.com、スレート 図面 Google、などのサイトで、質の高いデータが紹介されています。
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淀川製鋼所

淀川製鋼所
大波スレート改修など、屋根材の、CADデータが、ダウンロードできます。

株式会社 三邦

株式会社 三邦
鉄板大波、鉄板小波、スレートカバールーフ、スレート大波、フラットフリー、ステンレスシームなど、屋根材の、CADデータが、ダウンロードできます。

津熊鋼建 株式会社

津熊鋼建 株式会社
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宇部興産建材 株式会社

宇部興産建材 株式会社
ウベ大波スレートn、ウベ小波スレートn、ウベ役物スレートn、ウベ波形カラースレートnのカタログなどがダウンロードできます。

スレート cad-data.com

スレート cad-data.com
スレートのフリーCADデータがあります。検索から多数のアイテムを表示できます。Jw_cadで作成した大波・小波スレート、屋根改修外断熱カバー工法リフレアルーフなどのCADデータが掲載されています。

スレート 図面 Google

スレート 図面 Google
スレート瓦の図面、写真、イラストが、見れます。検索から多数のアイテムを表示できます。


屋根の種類、瓦、波板スレート、金属屋根など

瓦について

屋根瓦を材料により区分すると、粘土、セメント、スレート、金属などに分けられる。
日本瓦は、日本国内の粘土によって作られている。
日本瓦の分類は、和形(J型)、平形(F型)、スパニッシュ瓦(S型)である。
日本瓦の耐久年数は100年以上あり、強度が高く、再塗装などのメンテナンスが不要な点がメリットである。
近年では軽量で安価なスレートやガルバリウム鋼板が台頭してきている。
日本瓦は、重量が重たいために設計時や震災時に不利となる。
イニシャルコストが高い瓦の需要は少なくなっている。
産地による種類としては、愛知県の三州瓦、島根県の石州瓦、兵庫県の淡路 瓦が有名である。
いぶし瓦は、最後の工程でいぶすことにより日本瓦独特の風合いを生成している。

震災時のデメリットを補う防災瓦や軽量防災瓦が近年開発されている。
従来の瓦は瓦桟と呼ばれる土台に引っ掛けて並べてあるだけで、地震の揺れや強風などでズレるのが大きな欠点となっていた。
防災瓦や軽量防災瓦は、瓦同士がしっかり結束するため、ビスや釘などで瓦一枚一枚を野地板に固定すると、ズレや落下などの危険性が大幅に軽減される。

本葺き瓦の種類

平瓦は、本平瓦または本瓦ともいい、「めがわら」(女瓦・牝瓦)ともいわれている。
平瓦と平板瓦は、名前は似ているが別物である。
平瓦は、神社仏閣に用いられることが多い。
平板瓦はF型の瓦で、一般的な建物に用いられることが多い。

平瓦には次のような種類がある。
切落平瓦:頭の部分を直角に切ったもので、平瓦のほとんどがこの瓦である。
面取平瓦:頭の部分に丸面を取ったものである。
引掛付平瓦:平瓦がずり落ちないように、裏面に突起を付けたもので、引推葺の場合に使用する。
水返し付平瓦:雨漏りを防ぐために、水返しを付けた平瓦である。
丸瓦:素丸ともいい、「おがわら」(男瓦・牡瓦)といい、筒瓦ともいう。
素丸:頭部の重ね部分に組を付けた紐丸と区別するために付けられ、丸瓦といえば素丸を指す。
平唐草瓦:宇瓦・唐草瓦と呼び、軒平瓦とか軒唐草などとも呼ばれる。

波板スレート

波板は、かつては工場や倉庫の屋根や外壁で多く見られたが、近年は瓦と同様、金属板が主流になっている。
スレートの主成分はセメントであるが、繊維を配合して強度を確保している。
波には小波と大波があり、波の形状が小ぶりの小波と、波の形状が大きな大波の2種類がある。
小波は外壁で用いられ、大波は屋根と外壁両方で用いられる。
大波スレートの一般的なサイズは、長さ約1820mm、幅約720~950mmで、厚みは6.3mmほどである。
大波スレートは、重ね代を確保し施工する。
工場や倉庫などの鉄骨造においては、波型はフックボルト金具を屋根下地材のC型鋼等に引っ掛けて固定する。
戸建て住宅等の木造の場合は、母屋材、垂木、野地板の上にルーフィングがないため、おさまりが複雑となる。

一般的に、波型スレートの耐用年数は30年から40年程度といわれる。
セメントを主成分とするスレートは水分を吸水する。
年月を経て雨の吸水を繰り返すことで徐々に柔らかくなり、浮いたり反ったりし、最終的には雨漏りを引き起こすケースもある。
築年数の古い波型スレートの屋根は、スレートや棟、ケラバを固定する力が弱くなるため、強風時に屋根が欠けたり、はがれ落ちたりすることもある。

波板スレートの改修

波板スレートの改修方法としては、吹き替え工法やカバー工法がある。
吹き替え工法は解体が発生するため、アスベストの調査費用およびその対策費が余分にかかり工費も高いが、新材となるため耐震性能も維持できる。
カバー工法は、金属屋根を全体に覆い被せる方法や、専用の防水材を塗り防水性能や遮熱効果などの付加価値をもたらす方法がある。
仮設足場等の費用は必須であるため、改修の目的を明確にして施工するのが良い。
スレートには、人が上で歩行できる強度が無いため、踏み抜き墜落する恐れがあるので十分な注意が必要である。

金属屋根

近年の屋根工事では、そのほとんどが金属屋根と断熱材を併用した方法となっている。
一般社団法人日本屋根診断士協会が推薦する製品には、次のようなものがある。
かわらシルキーG2:遮熱顔料が入っているガルバリウム鋼板であり、ちぢみ模様が施された製品である。重量も日本瓦の約1/10と非常に軽い。
かわらefルーフ:ポリエステル樹脂が施されたガルバリウム鋼板で、重量は日本瓦の約1/10程度である。石綿スレート屋根にも重ね葺きができ(カバー工法)、裏面の硬質ウレタンフォームにより高い遮音性と断熱性を確保できる。
かわらCRESPAルーフ:耐候性の高い焼付フッ素樹脂塗装が施されており、断熱材も一体型で施工性もよい。日本瓦の約1/7であるため、耐震にも優れている。
かわらFSストーン:天然石のストーンチップとガルバリウム鋼板の組み合わせで、ストーンチップが雨音を抑えてくれるので、遮音性にメリットがある。重さは粘土瓦の1/8でスレート瓦の1/3であり、カバー工法にも対応している。

屋根の法的制限

屋根は、主要構造部かつ構造耐力上主要な部分とされている。
建築基準法および施行令では、構造耐力上安全なものとして国土交通大臣が定めた構造方法で、風圧並びに地震その他の震動及び衝撃によって脱落しないようにしなければならないと規定されている。

近年では、国をあげて木造建築物が推奨されている。
大規模の木造建築物等の外壁等では、延べ面積(同一敷地内に2以上の木造建築物等がある場合においては、その延べ面積の合計)が1000㎡を超える木造建築物等は、その外壁及び軒裏で延焼のおそれのある部分を防火構造とし、その屋根の構造を第二十二条第一項に規定する構造としなければならないとしている。

耐火建築物においては、次のように規定されている。
①屋根は、当該建築物の自重及び積載荷重により、構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。
②屋外に火炎を出す原因となる亀裂その他の損傷を生じないものであること。
③屋根の延焼のおそれのある部分の構造が、当該部分に屋内において発生する通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後二十分間屋外に火炎を出す原因となるき裂その他の損傷を生じないものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるもの又は国土交通大臣の認定を受けたものであること。
④法第二十二条第一項に規定する構造としたものであること。
⑤屋根が、通常の火災による火の粉により、防火上有害な発炎をしないものであること。
⑥屋根が、通常の火災による火の粉により、屋内に達する防火上有害な溶融、亀裂その他の損傷を生じないものであること。

耐火性能については、次のように規定されている。
外壁及び屋根は、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が一時間(非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分及び屋根で三十分間)加えられた場合に、屋外に火炎を出す原因となるき裂その他の損傷を生じないものであること。

準耐火性能については、次のように規定されている。
外壁及び屋根では、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後四十五分間(非耐力壁である外壁(延焼のおそれのある部分以外の部分に限る。)及び屋根は、三十分間)屋外に火炎を出す原因となる亀裂その他の損傷を生じないものであることとされるため、製品を選択するうえでは、防火地域、準防火地域あるいはその他地域を含め、建物の構造種別およびその要求性能にも注意しなければならない。

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