2級 学科試験 過去問と出題傾向/電気設備 2/電気工事施工管理

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その1

2電気 学科  R01後-21  H28-21
照明の用語
・法線照度とは、光源への軸の方向に垂直な面の照度である
・照明率とは、基準面に達する光束と光源から発せられる光束に対する割合である
・保守率とは、照明器具における一定期間使用後と新設時の平均照度に対する割合である
・逐点法とは、各位置の作業面における直接照度を求める計算方法である
・光束法とは、複数個による照明器具の平均照度を求める計算法である
・光束法では、平均照度、部屋の特性、照明器具の数や形式の関係を計算により予測する
・配光曲線は、光源からの光の方向や強さを関数として表す曲線である
・室指数とは、照明器具と作業面との間の形状を示す数値である
・室指数とは、照明率の計算に利用をする

2電気 学科  H30後-21
事務所の照度基準
事務所の維持照度
・電気室    … 200 Em(lx)
・事務室    … 750 Em(lx)
・集中監視室  … 500 Em(lx)
・電子計算機室 … 500 Em(lx)

2電気 学科  H25-21
照度計算の保守率
・照明器具の清掃回数
・光源(ランプ)の種類
・照明器具の形状、構造
・使用環境
・ランプ交換の回数

2電気 学科  R02-22-2  H29-22
低圧三相誘導電動機の保護継電器
・3E  … 過負荷保護、欠相保護、反相保護
・2E  … 過負荷保護、欠相保護
・1E  … 過負荷保護

2電気 学科  R02-22-1  R02-22-3  R01後-22
低圧電線路の保護
「電気設備の技術基準とその解釈」
・過負荷保護装置は、電動機が焼損のおそれのある過電流を生じた場合、自動的に遮断する
・短絡保護専用遮断器は、過負荷保護装置が短絡電流で焼損する前に遮断する能力を有する
・短絡保護専用遮断器は、遮断器の定格電流の 1倍 の電流で自動的に動作しないこと
・短絡保護専用ヒューズは、過負荷保護装置が短絡電流で焼損する前に遮断する能力を有する
・配線用遮断器は、短絡電流から回路を保護できる
・電動機用配線用遮断器は、過負荷保護ができる

2電気 学科  R02-22-4  H26-22  H23-23
三相誘導電動機の低圧進相用コンデンサ
・本線から分岐し、低圧進相用コンデンサに至る電路に、開閉器などは配置しない
・低圧進相用コンデンサは、放電抵抗器が内蔵されているものを用いる
・低圧進相用コンデンサは、手元開閉器より電動機側に配置をする
・低圧進相用コンデンサの容量は、電動機の負荷の無効分よりも大きくしない
・低圧進相コンデンサは、無効電力を補償する役割がある

2電気 学科  H30後-22
電動機電路の手元開閉器
三相 200 V 1.5 kW の電動機の電路に施設する手元開閉器として使用できるもの
・箱開閉器
・電磁開閉器
・配線用遮断器

 カバー付ナイフスイッチは、三相200V1.5kWの電動機の電路の手元開閉器にはできない

2電気 学科  H30後-23
低圧配線方法と距離
屋内の低圧配線方法と造営材に取り付ける場合の支持点間の距離の組合せ
   配線方法       距離
・合成樹脂管(PF管)   1m 以下
・金属管         2m 以下
・金属ダクト       3m 以下
・ライティングダクト   2m 以下

2電気 学科  R01後-23
金属線ぴ配線
・金属線ぴ配線は、300V以下 の使用電圧であること
・金属線ぴとボックスその他の附属品とは 電気的に完全に、堅ろうに接続すること
・金属線ぴ配線は、屋内の隠ぺい場所に、外傷を受けない乾燥した点検できる施設すること
・同一の2種金属製線ぴに収める電線本数は、電線の被覆絶縁物を含む断面積の総和が、線ぴの内断面積の20%以下とすること

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その2

2電気 学科  H30前-22
分岐回路の漏電遮断器
接続する分岐回路に漏電遮断器を使用するもの
・地下の機械室の床に設置する空調機
・冷却塔ファン
・揚水ポンプ

 消火栓ポンプの回路には、漏電遮断器ではなく過電流遮断器を使用する

2電気 学科  H26-23  H22-23
単相3線式 100/200 V(中性点は接地)
・使用電圧が 200 Vの場合でも、対地電圧は100 Vである
・同一の負荷に供給する場合、単相2線式100Vと比較して電圧降下と電力損失は小さくなる
・中性線と各電圧線の間に接続する負荷容量の差は少なくする
・3極同時に遮断される場合を除いて、過電流遮断器は中性線には設けない

2電気 学科  R01前-25  H29-24  H25-24
キュービクル式高圧受電設備
・充電部や機器などが接地した金属箱内に収納されているので、感電の危険性は少ない
・設備の占有面積が少なくなる
・現地での据付けや、配線の作業量が削減できる
・交換や増設に対しあらかじめ準備する必要があるので、大型機器の更新は容易でない
・金属製の箱に収納されているので、対候性が良い

2電気 学科  R01後-25  R01前-25  H29-25  H22-25
キュービクル式高圧受電設備の収納機器
・CB 形の主遮断装置は、高圧交流遮断器と過電流継電器の組み合わせとする
・CB 形の高圧主回路では、変流器と過電流継電器の組み合わせで過電流を検出する
・CB 形では、保守点検時の安全確保に、主遮断装置の電源側に断路器を付ける
・PF・S 形の主遮断装置は、高圧交流負荷開閉器と限流ヒューズの組み合わせとする
・PF・S 形では、零相変流器と地絡継電器を組み合わせたもので地絡電流を検出する
・PF・S 形の主遮断装置の電源側は、短絡接地器具などで簡単で確実に接地できるものにする
・単相変圧器1台の容量は、500 kV・A 以下とする
・三相変圧器1台の容量は、2000 kV・A 以下とする

2電気 学科  R01後-25  H30後-25
高圧進相コンデンサ、直列リアクトル
・高圧進相コンデンサには、保護装置として限流ヒューズ等を取り付ける
・高圧進相コンデンサには、直列リアクトルを取り付け、残留電荷を抑制する
・直列リアクトルは、警報接点付とし、過熱時には警報を発するようにする
・低圧進相コンデンサを設けるときは、高圧進相コンデンサを省くことができる
・低圧の引出し回路で 300V を超える場合は、地絡遮断装置を設ける
・低圧の引出し回路で 300V を超える場合で、防災用、保安用電源は警報装置に代えてもよい

2電気 学科  R02-25-2  H30前-24  H28-24  H24-24
断路器の取付け
・操作が簡単で、危険が懸念されない箇所に取り付ける
・設置場所は、高圧遮断器の電源側(上流側)とする
・垂直面の取り付け時には、横向きに取り付けない
・縦に取り付ける場合は、接触子(刃受) を上部にする
・開路のときに充電しないよう、ブレード(断路刃) は負荷側とする
・受電用の断路器は、負荷電流が通じていると開路が行えない
・電力回路の無負荷時の、電圧の開閉を行う機器である

2電気 学科  R01後-24  H26-24
高圧受電設備規程
・主遮断装置とは、受電設備の受電用遮断装置として使用されている
・主遮断装置は、電路に過負荷や短絡事故が生じたとき、電路を自動的に遮断する能力を持つ
・受電設備容量とは、受電電圧で用いる変圧器や電動機等の機器容量の合計をいう
・受電設備容量は、高圧進相コンデンサは含まない
・短絡電流とは、電路の線間がインピーダンスの少ない状態で接触し通じて流れる電流である
・地絡電流とは、地絡により電路の外部に流出し、電路や機器の損傷を引き起こす電流である
・ストレスコーンは、高圧ケーブル端末部の電界の、集中の緩和に用いる
・変圧器のブッシングは、絶縁や、電線の支持固定に用いる
・変流器は、計器や保護継電器を動作するために使用する
・一般送配電事業者が用いている電力量計は、電力需給用計器用変成器に接続し使用する

2電気 学科  H28-25
高圧受電設備の変圧器の過負荷保護
・変圧器に、警報接点付のダイヤル温度計を取り付ける
・変圧器の一次側に変流器を設置して、過電流継電器を取り付ける
・変圧器の二次側に変流器を設置して、サーマルリレーを取り付ける

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その3

2電気 学科  H27-25
高圧ケーブルの太さ選定
(選定にあたる検討項目)
・負荷容量
・短絡電流
・ケーブルの許容電流
・幹線のこう長
・ケーブルの布設方法

2電気 学科  R02-25-3
高圧交流電磁接触器
・高圧交流電磁接触器は、負荷電流の多頻度の開閉ができる機能を持つ

2電気 学科  R02-25-4
避雷器
・避雷器は、雷や開閉サージの異常電圧による電流を、大地へ分流する機能を持つ

2電気 学科  H30後-24  H26-25  H23-25
高圧限流ヒューズの特徴
高圧交流遮断器と比較した特徴
・小型で遮断電流が大きいものができる
・小電流範囲の遮断には適していない
・短絡電流の高速遮断ができる
・大きな限流効果が望める
・小型で軽量のため設置が簡単である
・保守が容易である
・繰返し過渡電流がかかると劣化溶断を起こす
・再投入はできない
・動作特性を自由に調整することができない

2電気 学科  R02-25-1  R01前-24
限流ヒューズ付高圧交流負荷開閉器
・高圧限流ヒューズと組み合わせることで、電路の短絡電流を遮断する機能を持つ
・各相のすべてに限流ヒューズは設ける
・限流ヒューズの溶断では、内蔵バネで表示棒を突出させて開路する
・相間や側面に絶縁バリアを設ける
・ストライカ引外し式は、事故相のみを遮断でき、遮断装置としても使用される

2電気 学科  R02-24  H27-24
高圧限流ヒューズの種類
(日本工業規格 JIS C 4604)
・G(一般用)
・T(変圧器用)
・M(電動機用)
・C(コンデンサ用)

2電気 学科  H30前-25  H25-25
電力設備の自主検査
キュービクル式高圧受電設備の完成検査前の自主検査項目
(電気事業法施行規則第 73 条の 4 に定める使用前自主検査の方法の解釈)
・外観検査
・接地抵抗測定
・絶縁抵抗測定
・絶縁耐力測定
・保護装置試験
・遮断器開閉試験
・負荷試験(出力試験)
・騒音測定
・振動測定

 温度上昇試験は、キュービクルを連続運転した状態の内部の温度上昇を見る検査である
 温度上昇試験は、受電後の試験である

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その4

2電気 学科  R01後-26  H30前-26  H29-26  H26-26  H25-26  H22-26
据置鉛蓄電池
・温度が高くなるほど、自己放電が大きくなる
・放電すると、電解液の濃度( 比重 )が下がる
・放電によって、電気が発生する
・制御弁式鉛蓄電池(MSE形)は、電解液への補水は必要ない
・電解液には、希硫酸を使用する
・単電池の公称電圧の値は、2Vである
・水酸化カリウム水溶液を、電解液に用いる
・充電時に水の分解で発生するガスを水に戻す栓のことを、触媒栓という
・極板の種類によって、クラッド式とペースト式に分類される
・不純物が電解液中にあると、自己放電は大きくなる
・温度が低くなるにしたがって、容量は低下する
・据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池と比較して、低温特性が悪い
・据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池と比較して、高率放電特性が悪い
・制御弁式据置鉛蓄電池(MSE 形)は、通常条件では密閉状態である
・制御弁式鉛蓄電池は、通常は、電解液が補液できない
・ベント形蓄電池は、使用中に補水が必要である

2電気 学科  R02-26  R01前-26  H30後-26  H28-26  H24-26
外部雷保護システム
JISで用いられる用語(JIS A 4201)
・回転球体法
・保護レベル
・水平導体
・保護角法
・メッシュ法
・突針
・メッシュ導体
・等電位ボンディング
・サージ保護装置

JISで用いない用語(JIS A 4201)
・開閉サージ
・放電クランプ
・アーマロッド

2電気 学科  H27-26
A種設置工事
(電気設備の技術基準の解釈第17条)
・接地抵抗の値は、10Ω以下とする
・接地極の埋設深さは、地下75 cm以上とする
・接地線と避雷針用地線は、別々の支持物に施設をする
・堅ろうな合成樹脂管で接地線の地表立ち上げ部分を保護する
・接地線は、絶縁電線、通信ケーブル以外のケーブルを用いる

2電気 学科  H30後-27  H29-27  H28-27  H26-27  H24-27  H22-27
地中電線路
(電気設備の技術基準の解釈第120条~125条)
・低圧地中電線と高圧地中電線の離隔距離は、15cm以上確保した
・高圧地中電線と地中弱電流電線の離隔距離は、30cm以上を確保した
・管路式の高圧地中電線路に、物件名称、管理者名、電圧を示した埋設表示シートを設置する
・ハンドホール内のケーブルを支持する金物類のD種接地工事を省いた
・地中箱の構造は、車両や重量物の圧力に耐えるものとした

・暗きょ式で施設する暗きょは、車両や重量物の圧力に耐えられるものとする
・暗きょ式で施設した地中電線に耐燃措置をとった
・ケーブルを収める暗きょは、車両や重量物の圧力に耐えられるものとした
・暗きょは、地中電線の耐燃措置をとり、暗きょ内の自動消火設備を施設した
・管路式で施設した電線に耐熱ビニル電線(HIV) を用いず、ケーブルを用いた
・管路式では、電線に絶縁電線(IV) を用いず、ケーブルを用いることができる
・直接埋設式のケーブルは、衝撃を防護するよう施設した
・直接埋設式では、衝撃から地中電線を防護する措置を施す
・地中電線を収める金属製の管路を管路式により施設して、管の接地工事を省いた
・直接埋設式で、圧力を受ける場所に施設のため、地中電線の埋設深さを 1.2 m 以上とした

2電気 学科  H28-28
自動火災報知設備の煙感知器の設置禁止場所
・じんあい、微粉が滞留する所 … ごみ集積所、塗装室
・水蒸気が多く滞留する所 … 蒸気洗浄機、脱衣室
・腐食性ガスが発生する所 … バッテリー室、メッキ工場
・正常時に煙が滞留する所 … 厨房室、調理室、溶接作業場
・著しく高温となる所 … 乾燥室、殺菌室、ボイラー室
・排気ガスが多く滞留する所 … 駐車場、車庫、映写室
・煙が多量に流入する恐れのある所 … 配膳室、厨房の前室
・結露が発生する所 … スレートや鉄板の屋根の倉庫、冷凍室周辺

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その5

2電気 学科  R02-28  R01前-28  H30前-28  H27-28  H22-28
自動火災報知設備の種類
火災信号の発信条件
・定温式スポット型感知器 … 1カ所の周囲温度が一定の温度以上になったとき
・光電式スポット型感知器 … 周囲の空気中の煙が一定以上の濃度になったとき
・差動式スポット型感知器 … 周囲の温度が一定率以上の上昇率になったとき
・イオン化式スポット型感知器 … 周囲の空気に煙を一定の濃度以上含んだとき
・熱アナログ式スポット型感知器 … 周囲温度が一定の範囲内のとき温度に応じ情報発信する
・赤外線式スポット型感知器 … 一定の量以上の赤外線の変化があったとき

2電気 学科  H30後-28  H25-28  H23-28
自動火災報知設備のP型1級発信機
P型1級発信機の設置基準(消防法)
・各階ごとに、いずれの場所からでも歩行距離が 50 m 以下となるように設ける
・発信機の高さは、床面から 0.8 m 以上 1.5 m 以下の箇所に設ける
・押しボタンスイッチは、保護板を前方に設けて、破壊して押すことができること
・押しボタンスイッチの保護板には、透明な有機ガラスを用いる
・押しボタンスイッチを押したときに、火炎信号が伝達されること
・発信機の近くの箇所に、赤色の表示灯を設ける
・表示灯は、取付面と 15度以上の角度の方向に沿い 10m離れた所から点灯の識別ができること
・火災信号の伝達に支障なく受信機との間で互いに電話連絡ができること

2電気 学科  R01後-28
自動火災報知設備のP型2級受信機
・火災灯を省くことができる
・発信機との間で電話連絡できる装置がない
・警戒できる回線数は5回線以下である
・火災表示試験装置による試験機能を有していること

2電気 学科  H29-29
自動火災報知設備の地区音響装置
・主要部の外箱には、不燃性や難燃性の材料を用いる
・公称音圧は、音響装置において 90 dB 以上の音響により警報を発するものとする
・各階ごとの各部分から、1つの地区音響装置までの水平距離は25m以下に設ける
・受信機からの配線は、600Ⅴ二種ビニル絶縁電線( HIV )や、同等以上の耐熱性の電線を用いる

2電気 学科  R01前-29
非常用の照明装置
・LED ランプの場合は、常温下の床面で、水平面照度 2 lx 以上を確保できるものとする
・予備電源は、充電することなく 30分間 継続して点灯することができるものとする
・照明器具内に予備電源がある場合は、スイッチを電気配線の途中に設けてはならない
・電線は、600V 二種ビニル絶縁電線や、同等以上の耐熱性のあるものとする

2電気 学科  H27-29
非常警報設備の起動装置
(消防法施行規則第25条の2)
・起動装置は、各階ごとの各部分から1つの起動装置までの歩行距離は50m以下とする

2電気 学科  R02-29  H30前-29  H26-29  H22-29
非常ベル
(消防法施行令第24条)
・非常ベルは、警報設備に該当する
・非常ベルは、防火対象物の区分や収容人員などにより設置が決まる
・非常ベルには、非常電源を取り付けなければならない
・非常ベルには赤色表示灯を起動装置の直近の箇所に設けなければならない
・音響装置は、各階ごといずれの場所からの水平距離が25 m以下に配置する
・起動装置は、手動操作によって音響装置を鳴動させる装置である
・表示灯には、不燃性や難燃性の材料を用いる

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 構内電気設備 その6

2電気 学科  R01後-29  H30後-29  H25-29  H23-29
誘導灯
A級・B級の誘導灯を設置する防火対象物(設置基準:消防法施行令第 26 条)
・劇場、観覧場、公会堂、集会場
・キャバレー、遊技場、性風俗店舗、カラオケボックス
・料理店、飲食店
・百貨店、展示場
・特定複合建物
・地下街
・地下道

(消防法施行令第17条)
・誘導灯は、非常電源を付属させて設置する
・電源の開閉器には、誘導灯用であることの表示をする
・屋内の直通階段の踊場には、通路誘導灯を設ける
・避難口誘導灯は、A級、B級、C級 に区分され、表示面の縦寸法、表示面の明るさで決まる

・点滅機能を付加ことはできない
・床面に設置することができる
・床面や、床面から高さ 約1m 以下 の避難上有効な箇所に設ける
・通路誘導灯は、廊下に設ける場合、避難の方向を示すシンボルが必要である
・誘導灯までの歩行距離が、決められた距離以下になるよう設ける

2電気 学科  H28-30
高周波同軸ケーブルの特性
高周波同軸ケーブル(ポリエチレン絶縁編組形)の特性、
・特性インピーダンスには、主に50 Ωと 75 Ω が用いられる
・周波数が高くなるほど減衰量が大きくなる

2電気 学科  H30後-30  H27-30  H24-30
テレビ共同受信設備
・分配器は、伝送された信号を複数に均等に分配する
・分岐器は、伝送された信号の一部を取り出して先に送る
・分波器は、混合した異なる周波数帯域の信号を選別して取り出す
・混合器は、複数のアンテナによって受信した信号を1本の伝送線にまとめる
・直列ユニットは、分岐機能があり、テレビ受信機を接続する端子を持つ

2電気 学科  R02-30  H30前-30  H26-30  H22-30
構内情報通信網(LAN)構成機器
・メディアコンバーター … 電気信号と光信号の変換を行う
・スイッチングハブ … ネットワークの集線、中継を行う
・リピータハブ … ネットワーク端末から受信したデータを他の端末に送信する
・ルータ … ネットワーク間で、データの送受信を中継する
       ネットワーク上のデータを、IPアドレスによって他のネットワークに中継する

・1000 BASE-T には、RJ-45 コネクタを用いる
・1000 BASE-SX には、DLC コネクタを用いる

(イーサネット規格名称)  (伝送媒体)
・10BASE5         同軸ケーブル
・10BASE2         同軸ケーブル
・10BASE-T         ツイストペアケーブル
・100BASE-TX        ツイストペアケーブル
・100BASE-FX        光ファイバケーブル
・1000BASE-SX       光ファイバケーブル
・1000BASE-LX       光ファイバケーブル
・1000BASE-T        ツイストペアケーブル
・10GBASE-LX        光ファイバケーブル
・10GBASE-T        ツイストペアケーブル

2電気 学科  H25-30
入退室管理設備
・暗証番号入力装置
・ICカードリーダ
・指紋照合装置

 入退室記録、電気鍵の開閉、非常事態時の警報など、機密性の部屋の出入り口に設置される

2電気 学科  R01前-30
インターホン
・親子式  …  親機と子機の間に通話網を構成している
・相互式  …  親機と親機の間に通話網を構成している
・同時通話式 … 通話者間で同時に通話できる
・通話路数 …  通話網が同一で、同時に別々の通話ができる数

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 電車線

2電気 学科  H30前-31  H29-31  H23-31
架空式電車線路
・トロリ線は、円形溝付の断面形状のものが多く用いられる
・ハンガは、ちょう架線よりトロリ線を吊るす金具である
・ちょう架線には、亜鉛めっき鋼より線が主に使用されている
・スプリング式バランサは、トロリ線の伸縮で変わるトロリ線張力を調整し一定にする
・トロリ線は、小さい抵抗率である
・トロリ線は、優れた耐熱性がある
・トロリ線は、優れた耐摩耗性がある
・トロリ線は、大きい引張り強度がある

2電気 学科  R01後-31
架空式電車線の区分装置
・区分装置の設置は、変電所、き電区分所付近、駅の上下線のわたりに配置する
・FRPセクションは、駅構内などの電流を区分する必要のある場所に用いる
・エアセクションは、絶縁に電車線相互の離隔空間を用いる
・がいし形セクションは、絶縁材に懸垂がいしを用いる

2電気 学科  H30後-31  H27-31
架空単車線式電車線の偏移
・偏位とは、レール中心に対する電車線の左右への片寄りである
・最大偏位量は、普通鉄道よりも新幹線鉄道の方が大きい
・レールの曲線区間では、レールに偏位が生じる
・偏位量は、電車線の風による揺れや、走行での車両動揺を考慮し規定する

2電気 学科  H26-31
電車線路設備
・線路の交差箇所は、トロリ線相互がパンタグラフ通過時に離れないよう公さ金具を設置する
・トロリ線は、通電特性、機械強度特性、摩耗特性などの条件を満たさなけれはならない
・鋼管柱、鉄柱は、同じ強度のコンクリート柱と比較すると、軽量で耐震性が高い
・区分装置は絶縁装置であり、保守作業時や事故時に電気的に系統区分できる

2電気 学科  H25-31
交流電気鉄道の き電方式
・BT き電方式は、吸上変圧器を用いる
・AT き電方式は、単巻変圧器を用いる
・同軸ケーブルき電方式は、同軸電力ケーブルをを用いる
・直流き電方式は、シリコンダイオード整流器を用いて直流に変換する

電気設備 2 過去問/2級 電気工事施工管理 学科試験 その他の設備

2電気 学科  R02-32  R01後-32  H30前-32  H29-32  H24-32
道路トンネルの照明設計
・連続照明には、ポール照明方式が最も多く用いられている
・連続照明で曲線部に片側配列するときは、曲線の外縁に設置するのがよい
・トンネル照明で、基本照明の平均路面輝度は、設計速度が速くなるほど高くする
・トンネル照明で、夜間の交通量が少ない基本照明は、昼間の平均路面輝度より低くする
・入口部照明の区間の長さは、設計速度が速くなるほど長くする
・入口部照明の路面輝度は、野外輝度の変化によって調光できる
・トンネル照明方式には、対称照明方式と非対称照明方式がある
・非対称照明方式には、カウンタービーム照明方式とプロビーム照明方式がある
・カウンタービーム照明方式は、入口照明に採用し、車両の進行に対向した配光をもつ
・プロビーム照明方式は、入ロ・出口照明に採用し、車両の進行方向に配光をもつ

2電気 学科  R01前-32  H30後-32  H27-32
道路照明
・道路の曲線部には、灯具の千鳥配列は、適切な誘導効果の確保が難しい
・横断歩道部の照明には、背景の路面を明るくしてシルエットで歩行者を視認する方式がある
・局部照明とは、照明が必要なインターチェンジや交差点などで、局部的に照明すること
・連続照明とは、灯具を一定の間隔で配置して、連続的に照明すること

(連続照明)
・道路条件に応じて十分な路面輝度を確保する
・路面輝度分布が一様である
・照明からのグレアを抑える
・道路線形の変化に対する誘導性がある

2電気 学科  H25-32
道路照明の平均路面輝度
光束法により求める計算式
 L = ( F × N × U × M ) / ( S × W ×K ) [cd/m2]
 [計算に与えられる数値]
  N : 灯具の配列による係数
  M : 保守率
  K : 平均照度換算係数 [lx/( cd/m2)]
  F : 灯具光束 [lm]
  U : 照明率
  W : 車道の幅 [m]
  S : 灯具の間隔 [m]

電気設備 2 出題傾向/2級 電気工事施工管理 学科試験

◎は、予想が的中したものです。

重点予想 R02 R01下期 R01上期 H30下期 H30上期 H29 H28 H27 H26 H25 H24 H23 H22
構内電気設備  
 照明の用語
 事務所の照度基準
 照度計算の保守率
 低圧三相誘導電動機の保護継電器
 低圧電線路の保護
 三相誘導電動機の低圧進相用コンデンサ
 電動機電路の手元開閉器
 低圧配線方法と距離
 金属線ぴ配線
 分岐回路の漏電遮断器
 単相3線式 100/200 V(中性点は接地)
 キュービクル式高圧受電設備
 キュービクル式高圧受電設備の収納機器
 高圧進相コンデンサ、直列リアクトル
 断路器の取付け
 高圧受電設備規程
 高圧受電設備の変圧器の過負荷保護
 高圧ケーブルの太さ選定
 高圧交流電磁接触器
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 高圧限流ヒューズの特徴
 限流ヒューズ付高圧交流負荷開閉器
 高圧限流ヒューズの種類
 電力設備の自主検査
 据置鉛蓄電池
 外部雷保護システム
 A種設置工事
 地中電線路
 自動火災報知設備の煙感知器の設置禁止場所
 自動火災報知設備の種類
 自動火災報知設備のP型1級発信機
 自動火災報知設備のP型2級受信機
 自動火災報知設備の地区音響装置
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 非常警報設備の起動装置
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その他の設備  
 道路トンネルの照明設計
 道路照明
 道路照明の平均路面輝度